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総合的な学習の時間+

 2002年の学習指導要領の改訂で新設されたのが、総合的な学習の時間です。この改訂は、明治の学制、戦後の教育改革に次ぐ、日本の近代教育における3度目の大改革だと声高に叫ばれました。その象徴的なものが、この総合的な学習の時間で、国語科、算数科に次いで週あたりの時数が多く、高学年では、週あたり3時間を越える時数が配当されていました。ところが、配当時数からしても重要な位置づけであったはずの総合的な学習の時間も、その成果の十分な検証や検討がなされないまま、わずか9年で、時数が3分の2以下に削減されました。
 導入時のねらいに、欧米型の学力の1つである「自ら課題を見付け、自ら学び、自ら考え、主体的に判断し、よりよく問題を解決する資質や能力=生きる力」の育成が掲げられていました。学校現場では、時期を同じくして導入された学習用コンピュータやインターネット回線も活用し、問題解決に必要なスキルを高める実践を積んできました。
 しかし、2011年の学習指導要領の改訂で、状況はが大きく変わりました。総合的な学習の時間は、スキルを高めるためではなく、もう1つのねらいであった探究活動を深める時間となりました。時数を削減したのですから、ねらいも削らなければつじつまが合いません。
 ゆとり路線から詰め込み路線に転換され、各教科での指導内容も増えました。そこで、これまで総合的な学習の時間に扱えた問題解決に関わるスキル学習を扱うことは、時間的に、まず不可能です。これは、結果的に「生きる力」を否定することにつながりかねません。見かけだけの学力ではなく、「生きる力」そのものの育成につながる総合的な学習の時間をより活性化しなければ国際化にはつながらないと考えるのは、私だけでしょうか。
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